お葬式の内容によって異なる金額

お葬式に限らず、外部の何らかの専門業者に対応を依頼すれば、それらに対する費用負担が発生します。イメージとして、お葬式を執り行うに際し、葬儀業者に対応を依頼すれば、全てがパック料金的に設定されているという印象がありますが、お葬式の内容はそれぞれ全てが異なります。単純に使用する会場の規模や、見込まれる参列者の人数だけ、それらと比例して金額が大きくなったり抑えられる訳ではありません。各業者毎に料金設定が異なることに加え、何をどのように行うのか、その内容が料金に反映されることが多いです。

たとえば遺族側の希望として、お通夜や告別式自体を執り行わない場合、それらに必要な費用は発生しません、にわかにはイメージし辛いかと感じますが、通夜や告別式は参列者が弔意を伝え、故人と最後のお別れをする儀式であり、必ず執り行わねばならない決まりはありません。お通夜だけ行わない、告別式だけ行わないなど、その選択は自由です。

次に自宅で行う場合、斎場使用料をカットできます。外部の寺院や公営施設を利用する場合と比べ、自社の斎場を持つ業者であれば、料金負担の軽減が期待できます。あくまで遺族の意向を最優先でその内容が決定されるお葬式は、葬儀業者の担当者と遺族が、その場で相談から速やかに希望する内容をアレンジし、葬儀業者側がそれに沿った流れに対応可能な環境を整える弔事なのです。

またいわゆる家族葬と称される、遺族と近親者だけを招く、小規模なお葬式と、大きな会場を使用した場合とでは、単樹に発生する金額には大きな差が生じます。一般の参列者を招く場合、粗供養など必要となる準備費用も、予定される人数に合わせて大きくなります。

こうした基礎知識を踏まえ、依頼先の葬儀業者が提示する見積書の確認に際しては、単純に総額だけではなく、各々の項目に着目する姿勢が大切です。利用者によりわかりやすい料金体系の提示を目的に、セットプランやコースプランの表記が多々見られますが。たとえば斎場費用や火葬費用が含まれていなかった場合、これを見落とすと後々の負担総額が違ってくるので、注意が必要です。